排水管の勾配と落差

排水管は水の重さで流す自然流下が基本なので、横に引く管には下り勾配が要ります。どれだけの勾配を付けるかは管の太さで変わり、建物の中の管と、敷地の外へ出す屋外の管とでは、拠り所にする基準も違います。 管径と延長を入れると、国の標準仕様書と自治体の排水設備の指針に載っている管径別の勾配を出典ごとに並べ、その勾配で引いたときの落差(上流と下流の管底の高さの差)と下流の管底高を出します。勾配を自分で入れる計算、床下や天井の中で取れる落差から勾配を出す計算もできます。

管と延長
勾配が付く区間の、平面図で測った長さ。
GL や FL からの高さ(下なら −)。下流の管底高を出します。
勾配の決め方
勾配
—
落差
—mm
下流の管底高
—m

この管径の、出典ごとの勾配の値と比べ(数の大小だけ。適否は判断しません)
出典(使う場所)勾配の値延長での落差いまの勾配

勾配の書き方だけを換算したいとき、屋根や法面の勾配は、屋根勾配の伸び率と屋根面積・法面の面積でも扱っています。

早見表:管径別の勾配(出典ごと)

同じ管径でも、出典によって値と使う場所が違います。屋内の2つは「これより緩くしない」最小勾配、横浜市の屋外の汚水管は「この範囲に収める」下限と上限です。「—」はその出典に値が無い管径です。

管径(呼び径・mm)ごとの勾配
管径国交省 標準仕様書(屋内)神戸市 指針(屋内)横浜市 屋外の汚水管横浜市 取付管
321/501/50——
401/501/50——
501/501/50——
651/501/50——
751/1001/100——
1001/1001/1002.0/100〜8.0/100—
1251/1501/1501.7/100〜6.0/100—
1501/2001/2001.5/100〜5.0/1001.5/100
2001/2001/2001.2/100〜3.4/1001.2/100
2501/2001/2001.2/100〜3.4/100—
3001/2001/2001.2/100〜3.4/100—

早見表:延長ごとの落差(mm)

落差 = 延長 × 勾配 です。延長 10m で 1/100 なら 100mm、1/50 なら 200mm 下がります。小数1位に丸めています。

勾配(行)× 延長(列)の落差(mm)
勾配1m2m5m10m20m30m
1/5020.040.0100.0200.0400.0600.0
1/10010.020.050.0100.0200.0300.0
1/1506.713.333.366.7133.3200.0
1/2005.010.025.050.0100.0150.0
1.7/10017.034.085.0170.0340.0510.0
1.5/10015.030.075.0150.0300.0450.0
1.2/10012.024.060.0120.0240.0360.0

早見表:1/N と %・‰・角度

勾配の書き方の換算
1/N%‰角度(度)
1/254.00040.002.291
1/502.00020.001.146
1/751.33313.330.764
1/1001.00010.000.573
1/1500.6676.670.382
1/2000.5005.000.286
1/3000.3333.330.191

‰(パーミル)は 1,000 分の いくつかで、「1m あたり何 mm 下がるか」と同じ数になります。10‰ = 1% = 1/100 は、1m で 10mm の勾配です。

出典と、値の違いの理由

国土交通省の公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)は、国の官庁施設の工事に使う標準の仕様で、令和7年版(修補版)の 2.6.1 勾配(2) に「屋内横走り排水管の勾配は、原則として、呼び径 65 以下は最小 1/50、呼び径 75、100 は最小 1/100、呼び径 125 は最小 1/150、呼び径 150 以上は最小 1/200 とする」とあります。同じ項には、通気管は立て管に向かって上り勾配をとり、逆勾配や凸凹が無いようにすることも書かれています。

神戸市の排水設備指針(第2章 屋内排水設備)の表2-1「排水横管の最小こう配」も同じ区分と値です。解説では、管の中を洗い流すのに要る最小の流速は 0.6m/s が推奨されていて、表の値はその流速を確保できる勾配だとしています。概数として「管径(mm)の逆数が最小勾配」と覚えると便利とも書かれていて、たとえば 100mm なら 1/100 です。排水横主管が 200mm 以上のときは、流速が 0.6m/s を下回らない範囲で 1/200 より緩くできるという但し書きがあります。

横浜市の排水設備要覧(第3章 排水設備の技術上の基準)は、宅地から公共下水道へ出す屋外の排水管の基準です。汚水のみを流す管は、排水人口(その管に排水する人の数)に応じて内径と勾配が決まり、150人未満は内径 100mm で 2.0/100 以上 8.0/100 以下、150人以上 300人未満は 125mm で 1.7/100 以上 6.0/100 以下、300人以上 500人未満は 150mm で 1.5/100 以上 5.0/100 以下、500人以上 1,000人未満は 200mm 以上で 1.2/100 以上 3.4/100 以下です(表3-1)。雨水や合流の管は排水面積で同じ並びの値が決まっています(表3-2)。本管へ直接つなぐ取付管は、管径 150mm で 1.5/100 以上、200mm で 1.2/100 以上です。

同じ 100mm でも、屋内の 1/100 に対して屋外の汚水管は 2.0/100 以上と、屋外の方が急な勾配を求めています。出典ごとに前提(建物の中の横走り管か、地中に埋める宅地の排水管か)が違うので、値を混ぜずに、その管が当てはまる出典の値を使ってください。上限があるのは、一般に、勾配が急すぎると水だけが先に流れて汚物が管の底に残りやすくなるためと説明されます。

給排水衛生設備の学会規準(SHASE-S206「給排水衛生設備規準・同解説」)にも排水横管の勾配が載っていますが、有料の規格書で本文を確かめられなかったので、このツールでは値を出典として使っていません。このほか、市区町村ごとに排水設備の基準があり、区分や値が少しずつ違います。工事をする場所の自治体の基準と、設計図書の指定を確かめてください。

出典:国土交通省大臣官房官庁営繕部「公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和7年版(修補版)」第2編 第6節 2.6.1 勾配、神戸市「排水設備指針」第2章 屋内排水設備 §2-6 表2-1、横浜市「排水設備要覧」第3章 排水設備の技術上の基準 表3-1・表3-2・取付管(2026年11月4日に確認)。

計算の例

初期値の例(呼び径 100・延長 12m・国交省の標準仕様書の最小勾配)では、勾配は 1/100 で、落差は 12 × 1/100 = 0.120m(120mm)です。上流の管底高が −0.300m なら、下流の管底高は −0.300 − 0.120 = −0.420m になります。同じ 100mm でも横浜市の屋外の汚水管の下限 2.0/100 で引くと、落差は 12 × 0.02 = 240mm、上限の 8.0/100 では 960mm です。

逆に、床下で使える落差が 100mm しかないときに 12m 引くと、勾配は 100 ÷ 12,000 = 1/120(約 0.83%、8.3‰)で、呼び径 100 の最小 1/100 より緩くなります。管径を変えられないなら、延長を短くする(排水の位置を変える)、床下の寸法を見直すなど、計画の段階で検討することになります。

このツールで扱わないこと

計算するのは、勾配の書き方の換算と、延長と勾配から出る落差の数です。どの管径にするか(器具の排水負荷単位や流量からの管径の選び方)、勾配が設計や法令・条例に合っているか、通気の取り方は判断しません。表の「いまの勾配」の欄は、出典の値と数の大小を並べているだけです。設計や申請には、建物の設計図書と、所在地の自治体の排水設備の基準を使ってください。

よくある質問

勾配は急なほど流れがよいのではありませんか。

水はよく流れますが、急すぎると水だけが先に流れて、汚物や紙が管の底に残りやすくなります。横浜市の屋外の汚水管の基準に上限(100mm で 8.0/100 以下など)があるのはこのためです。途中で大きく下げたいときは、ますや立て管で段差を付けるのが普通です。

延長は管に沿った長さですか、水平の長さですか。

勾配は「高さ ÷ 水平の長さ」なので、水平の長さを入れます。排水管の勾配はとても緩いので、1/50 程度までなら管に沿った長さとの差は 0.02% ほどで、実用上は同じです。

1/100 と 1% と 10‰ は同じですか。

同じです。どれも 1m で 10mm、10m で 100mm 下がる勾配です。図面では 1/100 の分数、土木では % や ‰ で書かれることが多いので、上の換算の表で行き来してください。

呼び径と内径の違いは関係しますか。

屋内の仕様書の値は「呼び径」で区分しています。横浜市の屋外の基準は「内径」で書かれています。塩ビ管の呼び径 100 の実際の内径は管の種類で少し違いますが、勾配の区分を読むときは、それぞれの出典の書き方のまま当てはめてください。

入力した値はどこかに送られますか。

送られません。計算はお使いのブラウザの中だけで行います。

計算結果は勾配と落差の数の目安です。設計・施工・申請の前に、設計図書と所在地の基準で確かめてください(免責事項)。